パナマ文書に掲載された日本企業が騒動にならない理由がヤバイ!www

パナマ文書が公開されて誰でも見れる状態になってから数日が経過しました。

案の定、テレビではそれほど話題にならず、私がテレビを見た範囲内で言えばソフトバンクの孫社長が弁明をしているのをチラッとみたぐらいでしたね。

しかし、苫米地英人さんが出演していたテレビ番組を見て愕然としました。

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超有名企業の名前が書かれたフリップにはみなさんもご存知の大企業の名前がズラリ。

これでは騒動になるはずがないなと妙な納得をしてしまいました。

という訳で今回はそのリストをまとめてみました。

苫米地英人さん言うところの真の日本人リスト

とりあえず本題から。

苫米地さんが5月12日の東京MXへ出演した際に発表したリストは以下のとおり。

電通(バージン諸島、スイス銀行経由)

東京電力(バージン諸島、スイス銀行経由)

JAL(バージン諸島)

ドワンゴ(ケイマン諸島)

住友金属工業(バージン諸島)

住友林業(バージン諸島)

NTTドコモ(バージン諸島)

ライブドア(バージン諸島)

オリックスファンド(バージン諸島、モナコ)

大和証券(バージン諸島)

三菱商事(バージン諸島)

東京海上(ケイマン諸島)

大日本印刷(ケイマン諸島)

商船三井(バージン諸島)

楽天ストラテジックパートナーズ(ケイマン諸島)

ソフトバンク(バージン諸島)

野村証券(ニウエ-2015年まで国交なし)

日興証券(バージン諸島)

伊藤忠商事(バージン諸島)

豊田通商(バージン諸島)

日本製紙(ケイマン諸島)

バンダイ(バージン諸島、ケイマン諸島)

セコム(バージン諸島)

丸紅(ラブアン-マレーシア)

ドリームインキュベータ(ケイマン諸島)

東洋エンジニアリング(バージン諸島)

ファストリテイリング(シンガポール)

JAFCO(バージン諸島、ケイマン諸島)

JX(バージン諸島)

電通、東京電力、JALを筆頭に出るわ出るわワンサカ出るわ。さらにケイマン諸島というタックスヘイブンの代名詞であるところを利用している企業が多いのには驚かされました。

これらの企業は国を「japan」で検索しても出てこないので、リストを入手しただけではそれぞれの企業名を個別に手打ちで調べないかぎり見つからないというカラクリがありました。

苫米地さん曰く、大新聞などが発表したリストは国を選択する際に「japan」に紐付けられた情報しかあえて出していないのでは、ともいうぐらいですからメディアがスポンサーに配慮しているのでは?と言われても仕方がないでしょう。

野村証券なんかは2015年まで日本とは国交がなかった国であるニウエに国交が樹立したとたんに登記しているので怪しさ100倍。

「赤信号、みんなで渡れば怖くない」

と昔誰かが言っていましたが、これでは騒動になるはずもないですね。

電通や東電なんかはスイス銀行経由ケイマン諸島行という念の入れよう。隠す気マンマンです。

が、これらもおそらく騒ぎにはならずにこのまま沈静化するでしょうね。

苫米地さんはかなりヒートアツプして糾弾していましたが、メディアは到底ついてこれない状況でしょう。個人的には消えた年金と同等、もしくはそれ以上のインパクトがある事件だとは思うのですが…

黒幕とは?

さて、それでは苫米地さんが同番組にて語った内容と今迄出ている情報を併せて導き出された今回の騒動の仕掛け人とその仕掛けた理由は以下のとおり。

パナマ文書を暴露した南ドイツ新聞ですが、これはゴールドマンサックスの孫会社。そして南ドイツ新聞が入手したパナマ文書の解析を依頼したのが国際調査報道ジャーナリスト連合

これはフォード財団(CIAが関与していると言われている)やジョージソロス(カラー革命の黒幕の一人とも言われている有名投資家)の財団などが出資しています。つまり今回の騒動の背景にはアメリカが暗躍しており、その目的はロシアや中国の中枢の人物にダメージを与える事が目的。

そのとばっちりを受けた形で様々な企業の名前が出てきた、という訳でした。

以上は認識の一つに過ぎず、その他にも多くの思惑などがありそうですが、一応説得力はある筋書きですね。

以上パナマ文書についてでした。

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